ダイビングはどうしたら始められるか

1.ダイビングとはどんなレジャー?

ダイビングは、水中呼吸器(レギュレター)等特殊な道具を使い、自然環境で行うため、それらに伴うリスクを回避するための知識とスキルを身に付け、安全性を高めるためにはより多くの経験を積まなければなりません。


2.ダイビング講習を開催しているお店のマーク

Cカード協議会に加盟しているダイビング指導機関は11社ありますが、以下のロゴマークを掲げたダイビングショップに、ダイビングを申し込んでください。

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3.ダイビング講習に参加するために掛かる費用

店側にとって講習プログラム等を開催する場所(プール、海等)により掛かる経費が異なり、また、店の方針によってサービス面も異なりますので、統一された価格はありません。従いまして、店を選ぶ際は、表記された価格に何が含まれるかをしっかり確認した上で、決定してください。

4.ダイビングを始める方法

目的に合わせて幾つかの方法があります。講習を受けてCカード(認定証)を取得するだけが唯一の方法ではありません。

A.常にプロの引率下で、時々ダイビングを楽しみたい方

a.体験プログラムでダイビングを楽しむ

  • 安全管理はプロに任せ、ビギナー向けのダイビングポイントで、体験プログラムに参加することをお勧めします。
  • 体験プログラムは、一般的に簡単なレクチャーと、個人が必ず身に付けなければならない最低限のスキルを練習してから、水中を楽しむというスタイルで、必ず指導機関に所属するプロダイバーが引率します。
  • 体験プログラムは毎回完結し、間を空けて再びダイビングしようとする時は、再度レクチャーとスキル練習を行った上で、水中を楽しむことになります。

b.プロの引率条件付認定を受けて、ダイビングを楽しむ

  • 水中で自分自身をコントロールできるレベルのスキルと、水中環境がダイバー自身に及ぼす影響までを学習して、講習修了後はプロダイバーの引率を受けて、ダイビングを楽しむという方法があります。
  • 体験プログラムとは違い、継続的にダイビングを楽しむ場合でも、発行される認定証に基づき、再度レクチャーを受けスキル練習をする必要性はなくなります(ブランクができた場合は、リフレッシュが必要になります)。
  • 体験プログラムより、自己の能力の基盤が高まりますので、水中での自由度は高まり、行動半径が広がります。
B.プロの引率なしでダイビングを楽しみたい

  • 民間の指導機関が開発した講習プログラムに参加し、講習の修了証を受け取ることで、自分自身でダイビングの計画を立て、講習で経験した要件(自然環境や使用方法を覚えた器材等)内であれば、プロの引率が無い状態でダイビングを楽しむことができます。
  • 講習で経験した要件内であれば、海洋実習で使用したダイビングポイント等で、友達同士で楽しむことができ、講習終了後のダイビングは、もし自分の器材があれば掛かる費用は現地までの移動代、現地の施設使用代(シャワー・更衣室他)、もっていない器材のレンタル代程度で、リーズナブルに楽しめます。他、ガイドを頼んだり、ボートに乗ったりした場合は、その分が追加負担になります。
  • 初心者ダイバーが、初心者講習で修得する知識と能力の詳細は以下のURLをご覧ください

    http://www.c-card.org/divingguide/index.html

ダイビングインストラクターになるにはどうしたらよいか

1.ダイバーになる

民間の指導機関が開発した講習プログラムに参加し、ダイバーになることからスタートします。

2.ダイバーとしての能力を向上する

インストラクターの資格を取得する前に、ダイバーとしての能力の向上が必要となります。 具体的には、ダイビング指導機関が開発したレベルアップコースに参加し、知識とスキル、そして経験の幅を広げる必要性があります。

3.救助法取得講習に参加

プロレベルの資格取得講習の前に、トラブル発生時に対処する能力を身に付ける救助法取得講習に参加し、資格を取得します。

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4.アシスタントまたは水中ガイドでスキルを身につける

プロレベルの入り口は、アシスタント、あるいは水中ガイドのレベルから始まります。 ダイバーに引率するための知識とスキルを身に付け、そして経験を積んだ後にダイビングの指導ができるインストラクターになるのが一般的なステップとなります。

5.インストラクター試験に合格

インストラクターになる最初の登竜門が、指導機関が開催するインストラクター試験に合格することです。通常このインストラクター試験は筆記試験と実技試験があり、また、教える能力もその評価対象となるのが一般的です。

6.賠償責任保険の加入

インストラクターとして、活動するためには賠償責任保険の加入が不可欠となります。

ダイビングショップを立ち上げるにはどうしたらよいか

1.何処でどんなタイプのショップを立ち上げるかを検討する

ダイビングは、水中呼吸器(レギュレター)等特殊な道具を使い、自然環境で行うため、それらに伴うリスクを回避するための知識とスキルを身に付け、安全性を高めるためにはより多くの経験を積まなければなりません。

A.都市部のショップ

  • 海との距離が遠いか近いかは余り関係が無く、一般の生活圏や都市部に所在し、主にショップが所在する地域の近隣の住民や、学生、企業の職員などがその対象顧客となるのが一般的です。そのため特定の顧客と店内で過ごす時間も多くなり、器材販売や、コース商品の販売、ツアー商品の販売が主要商品となるケースが多くなります。
  • 講習を開催する水域との距離などを考慮し、自店でダイビング専用プールを所有しているショップもあります。

    • B.リゾートショップ

      • 主にリゾート地に所在し、比較的海へのアクセスが容易であり、店舗の他ダイビングボートを所有しているショップも多く存在します。
      • またその立地条件から、対象となる顧客はエリアが限定されるわけではなく、全国のダイバーやダイバー予備軍がその顧客となる可能性があります。
      • 主要商品においても、既にダイバーになっている顧客を対象とした水中ガイドは、所在するエリアに限定されるノウハウが必要となることから、水中ガイドが主要商品となる可能性が高くなります。また、旅行プランの一端としてダイビングの講習を受講する顧客も多く、体験ダイビングも含めソフト商品の販売が主な商品となる反面、顧客と過ごす時間(旅行期間等)が限定されることから、物販はあまり積極的でないショップも多く存在します。
      • リゾートショップは、都市部のショップから現地のサービス施設との捉え方をされるケースも多く、スクーバタンクの貸出やボートの乗船、ガイドの依頼など、リゾートショップにとって都市部のショップそのものが顧客となるケースもあります。
      C.都市部ショップの機能をもつリゾートショップ

      • リゾートショップであっても、通常のリゾートショップの主要商品に加え、器材販売、他のリゾート地等へのツアー商品の販売等も行っているケースもあります。

      2.プロレベル資格を持つ職員の配置

      オーナーであるか雇用者であるかは問わず、プロレベル資格を持つ職員の配置が必要になります。これはリゾートショップであっても都市部のショップであっても不可欠な要素になります。

      3.講習やツアー等のソフト商品の価格決め

          • 一般の小売店と違い、ダイビングショップでは単に商品の販売数の増加による売上アップを求めると、事故という大きなリスクを背負うことになります。スタッフ1名がこなせる顧客数には歴然としたキャパシティーがあり、このキャパシティーはスタッフの能力により個人差が生じます。
          • 無理のないキャパシティーと、掛かる経費を慎重に検証し、店舗の維持に必要な利益を算出し、価格を決定する必要性があります。
          • 商品の価格に合った、またはそれ以上のサービス手段を検討し、価格の妥当性を常に追及する必要性があります。ダイビングのソフト商品は一般のレジャー商品に比べ、一商品のキャパシティーから比較的高額になりがちですので、これに見合ったサービス体制を整えることが肝心です。

          4.器材や、ウエットスーツのメーカーと取引契約を締結する

          • 国内には複数の器材メーカーがあります。また、その取引方法や条件も各社異なりますので、メーカーの営業担当者と直接折衝する必要性があります。

          5.スクーバタンクの販売許可申請、または製造許可申請をする

            • 一般的には、店舗が所在する都道府県に販売申請、または製造許可・申請を提出する必要性があります。
              販売申請は、スクーバタンクを使用するショップ全てが申請する必要性がありますが、製造許可は自店で一定の製造能力を超えるコンプレッサーを所有し、充填サービスを行うショップのみが必要となる許可申請です。
            • 各申請及び許可は、地域によって高圧ガス保安協会が代行する場合があります。

            6.トラブルに対処する保険を整える

            • 賠償責任保険(過失があった場合の賠償責任を担保)
            • 各種傷害保険(旅行傷害、施設傷害、管理下傷害、携行品他)

        7.旅行手配を頼める旅行社と取引、または旅行業法に基づく旅行業務管理者資格を整える

        • 不特定多数を対象とした旅行者を募集し、営業活動を行うには旅行業法による旅行業務管理者資格が必要となります。

        8.顧客を募集する手段を整える必要性があります

        店を構えれば顧客があつまるというものではありません。具体的に集客手段を講じる必要性があります。以下はその一例です。

        • HPを立ち上げる
        • HPとSNSを併用して、店への動線をつくる
        • 看板他の店外サインでダイビングショップであることをアピールする
        • ダイビングの楽しさを演出した店内装飾を施す
        • 既存客の口コミを活性させるために、独自のサービス手段を構築する
      ※ 店舗を立ち上げるのは、とても夢があり、現実的な収入源としても有効なことではありますが、反面、資金繰りや事故などのリスクも発生します。従いましてマーケティング情報も踏まえた慎重なプラン作りが不可欠です。まずは、C協加盟の指導機関に直接ご相談ください。
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